総合文具メーカー1位のコクヨ、2位のプラスがぺんてるを奪い合う。直近までぺんてるはコクヨとの協調路線を打ち出していたが、状況は一変した

ぺんてるをめぐるプラス(P)とコクヨ(K)の「PK戦」はどちらに軍配が上がるのか。

事の発端は、文具業界最大手のコクヨが11月15日、ぺんてるについて株式の過半数を取得し子会社化すると発表したこと。コクヨは、株主から1株3500円で買い取り、議決権比率を50%超(現在は約38%保有)にまで引き上げる方針だ。ぺんてるは「一方的かつ強圧的な方針に、強く抗議する」と猛反発した。

ぺんてるからの要請を受けて動いたのが業界2位のプラスだ。取得上限を33.4%とし、コクヨと同じ1株3500円で株式の買い取りに出た。だが、コクヨは即座に対応し、20日に買い付け価格を3750円に引き上げている。これは、低迷する国内文具市場での覇権争いだ。

協議を開始したばかり

今年5月、ぺんてるの筆頭株主だった投資会社が運営するファンドにコクヨが出資し、株式を間接保有したことが大きな注目を集めた。当時、ぺんてるの和田優社長は「青天の霹靂(へきれき)だ」と、反発の意思を見せた。

だがその後、業務提携に向けた協議や互いの工場視察などを重ね、9月にコクヨによる株式の直接保有を容認。コクヨは投資会社からぺんてる株を取得し、名実ともに筆頭株主となった。両社は「協力関係構築に向けた協議を開始する」としたばかりだ。