新国立競技場(右奥)建設で使われた型枠合板に、環境、人権への懸念がくすぶり続けている(撮影:鈴木紳平)

東京五輪・パラリンピックの開催まで1年を切り、都内ではさまざまな大規模施設の建設が急ピッチで進行中だ。そうした中、施設建設に関わる調達をめぐって、厳しい指摘が挙がっている。

東京五輪は「持続可能性への配慮」を重要な取り組みの1つと位置づけ、環境や人権、労働問題などを考慮した大会運営を掲げてきた。そのため東京五輪組織委員会は「持続可能性に配慮した調達コード」(調達基準)を定め、物品やサービスの調達を行っている。

だが、環境問題や人権問題に取り組むNGO(非政府組織)、レインフォレスト・アクション・ネットワークの川上豊幸日本代表は「環境や人権の問題をはらんだ木材が五輪施設の建設に使われている」と指摘する。

具体的には、五輪会場の建設に使われる木材が、環境や人権への配慮を欠くインドネシアの企業から調達されている、というのだ。

五輪会場である新国立競技場と有明アリーナの建設には、木材建材卸大手の住友林業が納入するコンクリート型枠合板が使われている。型枠合板とは、建物の基礎工事でコンクリートを成形するために使う板のこと。コンクリートが固まった後は取り外して再利用するか、廃棄される。