イラスト:内山弘隆

上場企業(単独従業員10人未満の企業や持ち株会社を除く)の生涯給料を平均年収と平均年齢のデータなどから試算。10億円を超える企業がある一方、1億円に満たない企業もある。本記事では東証33業種別に生涯給料の多い順に掲載する。

後半はサービス業、電気・ガス業、陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、卸売業、小売業、銀行業、証券業、保険業、その他金融業、不動産業の計13業種。

[ランキングの見方]
『会社四季報』(2019年3集夏号)に記載されている平均年収と平均年齢を基に推計。退職金は含まない。企業を東証33業種(業種の順番は、より近接した業界を見るために東証17業種区分をベースに並べている)に分類し、業種ごとに生涯給料の多い順にランキングした。推計に使用した賃金カーブ(賃金の伸び率)は厚生労働省が調査・発表している「平成30年賃金構造基本統計調査」における5歳刻みの賃金額(所定内給与+賞与)から算出し、その賃金カーブに各企業の平均年収と平均年齢を当てはめて試算している。社名の(子)は子会社ベースの数値。平均年収と平均年齢は5月末までに判明した最新本決算時点の数値。単独従業員が10人未満の会社や持ち株会社、年収と年齢の回答がない場合は、ランキングの対象にはなっていない。各業種の平均生涯給料は、該当企業の単純平均。