人っ子一人見当たらない空間に鎮座するラック。静寂の中で、エアコンとサーバーの稼働音だけが響く──。インターネットの爆発的な普及を背景に増加し続けるデータを、黙々とさばく無数のサーバー。それらを格納する専用施設が「データセンター(DC)」だ。

IT時代に不可欠なDCに今、不動産業界が熱い視線を注いでいる。三井不動産は千葉県印西市でDC「MFIP印西」を建設中だ。1980年代からDCを自社開発する京阪神ビルディングは、大阪市内で8棟目のDC建設を進めている。ヒューリックも昨年12月、大阪府豊中市にあるDC兼オフィスビルを取得した。同社の吉留学社長は、「情報化社会の中でDCのニーズは高い」と話す。

いずれもオフィスビルのようにDCを保有・管理し、システム会社や通信事業者などにサーバーの設置場所を貸し、その面積や電力使用量など応じて賃料収入を得る。マンションやオフィスなどに比べ、投資利回りの高い点がDCの魅力だ。

所有と利用が分離

かつては、サーバーを運用するシステム会社や通信事業者が自前でDCを所有するのが一般的だった。しかし、近年は大手不動産会社をはじめとする第三者が資金を投じてDCを建設し、サーバー運用会社がその一区画を間借りする形態が増えている。その背景にあるのが、DC建設に要する投資負担の重さだ。

サーバー運用を支える電気系統や、発せられる熱を冷ます空調など、DCには特殊な設備が求められる。また、いつ何時でも通信を途絶えさせないよう、免震装置や非常用発電機など災害対応も欠かせない。非常事態に備えて予備の設備を2つ、3つと確保するため、「建物本体より設備のほうが費用がかかる」(DC事業者)。