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自動車部品メーカーに勤務する男性正社員Aさん(51)は週3回、会社帰りに塾で高校生に英語を教えている。数年前に上司との関係がこじれ、うつ病を発症。出世コースの海外営業から調達部門に異動し、毎日17時に退社できるようになったのがきっかけだ。

もともと長く働き続けるため、別の仕事も模索していた。学習塾はフルタイム勤務も可能だったが、年収が今より何割も減ってしまうため副業を選択した。「受験で合格した生徒からのお礼の手紙をうれしそうに読み返している。やりがいがある、と」(男性の妻)。

老後資産も年金だけでは心配であるため、資格取得なども考えている。アラフィフ世代以下で似たような会社員は珍しくないだろう。

高年齢者雇用安定法は定年を60歳以上と定めている。企業に65歳までの雇用確保も義務づけているが、閑職となるケースが多い。40代以下の段階で60代を見据えたキャリアプランを考えないと、苦しい老後が待ち受けている。

日本は生産年齢人口(15~65歳)が減少しつつあり、今後30年間は年70万人ペースで減っていく見通し。労働人口も東京五輪後に減少に転じるとみられている。