週刊東洋経済 2019年7/6号
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かつてはテレビをはじめとするエレクトロニクス(以下、エレキ)部門の不振に直面し、2009~14年度の6年で5度の最終赤字を計上したソニー。「もう終わった会社」と揶揄されることもあったが、今や高収益企業に変貌した。

18年度の当期純利益は9162億円で、2期連続で過去最高を更新。営業利益率は10.3%とライバルのパナソニック(同5.1%)を圧倒し、日立製作所(同8.0%)を上回る。

業績の回復を受けて、株式市場からの評価も改善した。時価総額は7.1兆円に達し(6月26日時点)、国内6位。ここでもパナソニック(2.1兆円)に大きな差をつけている。

ソニー復活には3人の立役者がいる。1人目は、CBS・ソニー(現ソニー・ミュージックエンタテインメント)に入社し、ゲーム事業のトップなどを経て、12年に社長に就任した平井一夫氏(現シニアアドバイザー、58)だ。エレキ部門が花形だった当時のグループ内では、傍流の人物だった。

2人目は、現社長の吉田憲一郎氏(59)。「入社当初から頭一つ抜けた秀才」(吉田氏と同期のOB)として財務畑を歩み、社長時代の出井伸之氏(81)の秘書役を務めた経験もあり、完全に本流の人だった。ところが、00年から「自ら志願して」(出井氏)ネット子会社のソネット(ソニーコミュニケーションネットワーク)に移籍。本体への復帰要請をたびたび断っていたものの、1歳年下の平井氏に請われてソニー再生の参謀役として復帰した。

その際、一緒にソネットから本体に復帰したのが3人目の立役者である、現CFO(最高財務責任者)の十時(ととき)裕樹氏(54)だ。長年にわたって吉田氏と盟友関係にある。

「吉田氏と十時氏が中心となって戦略を立て、平井氏が実行する」(当時を知るOB)という役割分担で改革を推し進めた。

エンタメ企業として再生したソニー

彼らは何をしたのか。答えは、現在の事業構造を見るとよくわかる。営業利益の7割近くを稼ぐのが、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント系のコンテンツ事業だ。エレキ部門への依存度は低くなっている。しかもゲームや音楽は、収益性だけでなく成長性も大きい。

今やゲーム事業はソニーで最も利益を生む看板事業になった。豊富なヒットタイトルが発売されており、「プレイステーション4」が累計販売台数1億台の大台を突破するのは間近だ。