イラスト:関 祐子

数ある薬の中から、医師はどのようにして薬を選んでいるのだろうか。特効薬が1つしかない場合を除き、複数の選択肢の中で「この製薬会社の薬を使う」という判断は、医師の裁量による。

自社の薬を使ってもらうため、製薬会社は医師に対して日々営業活動をしている。日常的に行われているのが、薬の説明会だ。MR(医薬情報担当者)と呼ばれる営業担当者が、病院やクリニックで新薬の説明をするのだ。説明会ではたいてい3000円ほどの弁当が配られる。ランチ時や夕食時に医師が弁当を食べに来て、ついでに薬の説明も聞くという具合だ。

「弁当が薬の処方に影響するわけない」。多くの医師はこう言うだろう。だが、「2016年に発表された米国の研究では、2000円ほどでも食事の提供を受けると、宣伝された薬の処方率が高まると報告された。回数や金額が増えるほど、宣伝効果が高いという傾向までわかった」(前出の谷本哲也医師)。

現場の医師からは、「名前を聞いたことのある薬はつい使ってしまう」「新薬ならば一度は使ってみたくなるのが医師の心理」という声も上がった。弁当や食事そのものよりも、MRと接する機会の増えることが処方に影響していると考えられる。

弁当は営業活動のほんの一端で、製薬会社から医師へは患者の知らないところで、さまざまな形で金が流れている。中でも製薬会社から大学の講座などに支払われる「奨学寄付金」は『見えない力』となって製薬と医師のつながりを強めている。

奨学寄付金を背景に薬のデータ改ざんまでに至ったのが、13年に発覚した「ディオバン事件」だ。ノバルティスファーマが販売する高血圧治療薬・ディオバンについて京都府立医科大学、東京慈恵会医科大学、滋賀医科大学、千葉大学、名古屋大学が同社と共同で行った研究で、薬の効果を大きく見せるための意図的なデータの改ざんが行われていた。

5つの大学で行われた臨床試験は医師が主導する試験であったが、すべての大学の主任研究者の研究室にはノバルティスから総額約11億円の寄付金が支払われていた。この事件以降、日本製薬工業協会は、自社製品の臨床試験に対して寄付金による支援方法は用いない、奨学金の提供は営業部門と切り離すという指針を出している。しかし、「金額は減っているが、9割の製薬会社が営業部門で奨学金を差配している。医師から『寄付金を出さなければ新薬の申請をしない』とたかられることさえある」とある製薬会社のMRは話す。

ディオバン事件に関連した論文は現在すべて撤回されているが、医学誌に掲載された論文は宣伝活動に利用された。その結果、ディオバンの売り上げは年間1000億円を超えた。

この事件を受け18年、臨床試験法が改正され製薬会社からの資金提供は厚生労働省への事前申請が義務づけられた。今年改正が見込まれる医薬品医療機器等法は、誇大広告への罰則を厳格化する。

医師の学術集会、費用7割を製薬会社が

しかし臨床試験に関連する資金提供は製薬マネーの一部にすぎない。「根底にある問題は学会に流れる金だ」。ある学会の理事はそう話す。製薬会社は自社の薬の宣伝のために講演会を開き、専門分野の医師を講師として招く。ディオバンについても、ノバルティスは日本高血圧学会の理事などを広告塔にしていた。

この理事によると、学術集会を1回開くのに数億円の費用がかかり、その約7割を製薬会社が出しているという。「学術集会のはずが『製薬学会』状態だ」(学会理事)。

講演する医師への謝礼はかつて一度の講演で100万円を超えることがあったというが、現在は10万~20万円が相場だ。これは医師個人の副収入になっている。

こうした製薬会社から医師への金の流れを公開する動きがある。日本製薬工業協会は11年、「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」を策定。14年から、企業より医師や医療機関に支払った1年間の金額を各社が公開している。これは米国の動きを受けたものだ。米国では国主導で、誰でも支払額が検索できるデータベースをネット上で公開している。

対して日本は、各社が公開はしたものの一般人にはわかりにくく、各医師がそれぞれの総計でいくらもらっているのか横断的に調べることは困難だった。そこで昨年、探査ジャーナリズムのNGO(非政府組織)「ワセダクロニクル」とNPO法人「医療ガバナンス研究所」が共同で各製薬会社の公開情報を集約化し、誰でも検索可能なマネーデータベースを立ち上げた。

製薬会社が公開する支払額は、臨床研究や調査に対して支払われる研究開発費や、前述の奨学寄付金や学会への寄付金などの額だが、データベース化されたのは講演会の謝礼や原稿執筆料など医師個人への支払額だ。16年度の1年間に各社から支払われた金額が集計されている。データベースによると、約10万人の医師に講演会の謝礼などの支払いがあり、その総額は266億円。そのうち高額な支払いは一部の大学教授や学会の幹部に集中している。

医療ガバナンス研究所の調査によると、ディオバン事件に関連する論文の著者50人に対し、16年度は総額6418万円の支払いがあった。製薬会社から各大学の論文著者に謝礼金が支払われている。

製薬会社からの謝礼、公平性に疑問符も

学会の大きな役割の1つが病気の治療方針を決めるガイドラインの作成だ。多くの医師が参考にするもので影響力は大きい。本誌はマネーデータベースを基に、がんの治療ガイドラインの作成委員に製薬会社からいくら謝礼金が支払われているかを集計した。がんの中でも患者数の多い肺がん、胃がん、大腸がんのガイドラインの作成委員への支払額を集計した結果が記事下表だ。支払いのあった16年時点の所属先、製薬会社数と支払件数、その合計金額を示す。