いわい・かつひと/東京大学卒業、マサチューセッツ工科大学経済学博士(Ph.D.)。プリンストン大学客員准教授、東京大学教授などを歴任。現在は国際基督教大学特別招聘教授、東京大学名誉教授などを兼職。近著に『経済学の宇宙』。(撮影:今井康一)

2年前、仮想通貨のビットコインは1年で価格が20倍近くも上昇し、熱狂に包まれた。だが2018年の初め、取引所で仮想通貨の大量流出事件が発生し、ブームはたちまち下火になった。非中央集権型で独自の経済圏を形成するかに見えたビットコイン。『貨幣論』の著者である岩井克人氏に、一連の動きについて聞いた。

 

──ビットコインが誕生し、価格の急騰から急落に至るまで、この状況をどう総括しますか。

貨幣論から見ると予期したことが起こったといえます。2016年あたりから急激な値上がりが起きたとき、ビットコインは貨幣になる可能性を捨てたのです。

私はビットコインが誕生した当初から関心を持ち、その動向を見てきました。しばらく地下経済での取引に使われていたようで、それがしだいに通常の経済活動まで染みてきたら貨幣になるかもしれない、と思ったときもありました。しかし、そうはならなかった。

──岩井さんは『貨幣論』(1993年)で、「貨幣とは、言語や法と同様に、純粋に『共同体』的な存在である」と書いています。

共同体というと村社会のようなイメージを持つかもしれませんが、貨幣を使う人たちの単なる集まりです。出入りは自由。法律で利用を強制されているのでもない。例えば円だと、円を貨幣として使う日本人も外国人も入る。

貨幣共同体とは、自己循環論法の働く範囲という言い方もできます。ビットコインの場合、この共同体が形成される前に、単なる投機資産になってしまった。

──自己循環論法を具体的に説明するとどうなりますか?

商品と貨幣の違いを考えてみましょう。ここに100円のペットボトルの水があります。お金を支払って人がそれを手に入れようとするのは、「飲みたい」からです。商品の価値は究極的に人間の欲望が根拠になっています。

では、お金はどうでしょうか。ある人が商品を売って1万円札を受け取るのは、モノとして欲しいからではありません。「ほかの人もそれを1万円札として受け取ってくれるから」にすぎない。その「ほかの人」に1万円札を受け取る理由を聞いても「ほかの人もそれを1万円札として受け取ってくれるから」と答えるはずです。1万円札の「1万円の価値」を支えているのは、人間の欲望ではありません。

禅の公案みたいですが、「貨幣とは、貨幣として使われているから貨幣である」にすぎないのです。この自己循環論法が働けば、モノとしての貨幣は、貝殻でも、紙切れでも、何でもよい。その究極の形が、暗号化された単なる数字の羅列(仮想通貨)です。

(撮影:今井康一)

──ビットコインはそこに至らなかったということですね。

理由は簡単です。それが投機資産になったからです。