RIZAPが役員を大幅削減､松本氏がつけさせたケジメ 残る課題はワンダーコーポレーション

松本晃氏の助力を得て再建を目指すRIZAPグループ。役員人事にもその意向は強く働いている。

松本氏（左）による経営改革を受け入れた瀬戸氏（右）。次は瀬戸氏のアクションが待たれる（撮影：梅谷秀司）

矢継ぎ早のM＆A（合併・買収）があだとなり、連結損益が赤字となる見通しのRIZAPグループ。経営改革を先導するのが、昨年6月にカルビーから招いた松本晃氏だ。年初に行った経営刷新にもその意向が強く表れている。

1月1日付で行ったグループ本体の取締役会改革は、12人いた取締役のうち7人が退くという大きなものになった。社内取締役は創業社長の瀬戸健氏と松本氏の2人のみとし、取締役会の過半を社外取締役が占めるようにした。従来の経営陣には同好会のような体質があり、行き過ぎたM＆Aを止められなかったという反省があったようだ。

取締役を外れた7人のうち、5人は新設の執行役員に就任。他方、加藤健生氏と加來武宜（かくたけよし）氏は、RIZAPグループ本体を退社した（両氏とも子会社役員は継続）。同社広報は、退任の理由を「一身上の都合」とするが、松本氏がケジメをつけさせたのが実情だ。

取締役を10年務めてきた加藤氏は財務を任されていた。買収企業のデューデリジェンス（資産査定）にも関わっていたが、直接的には投資家の期待を裏切った責任を取った格好だ。