(theerapong28 / PIXTA)

昨年後半に崩落した原油相場は気の抜けない展開が続く。昨年10月にブレント原油で1バレル=86ドルの高値をつけた後、3カ月足らずで40%超も下落した。

このときは、米国が予想外にイラン制裁に猶予を設けたことやシェールオイル生産の拡大ペースが上がったことから供給過剰感が急速に高まり、アルゴリズムトレードやオプション取引による売り圧力も影響した。12月上旬にロシアなどの非加盟国を含むOPEC(石油輸出国機構)プラスによる減産の決定があっても落ち着かず、一時1バレル=50ドルを下回り、市場心理が悪化したまま19年を迎えた。

昨年後半は原油相場の動向を見るうえで供給面が注目されたが、今年は需要も大きなカギを握る。世界経済の成長見通しは各機関で下方修正が相次いでおり、需要の不確実性が高まっているからだ。

とりわけ、米中間で続く貿易戦争の動向は、世界全体の成長への下押し要因にもなる。また、FRB(米連邦準備制度理事会)の金融引き締めは、長らく続いてきた流動性相場の終焉を意味する。