「アップルショック」は日本の部品メーカーにも大きな影響を与えている(写真:REUTERS/Aly Song)

2018年11月から断続的に浮上していたiPhoneの販売減速懸念。「アップルショック」と称される一連の影響は年明け1月4日の東京株式市場にも及んだ。アップルに部品を供給している村田製作所や太陽誘電、アルプスアルパイン(旧アルプス電気)など日本の主要電子部品各社の株価は同日に軒並み5~10%の大幅下落となった。

電子部品の市場調査を行うフォーマルハウト・テクノ・ソリューションズによれば2018年のiPhone出荷台数予想は2.1億台。最新のiPhone機種に搭載されている約1300個の部品のうち、6割にあたる約800個が日本の部品だ。

主に電圧を安定させる役割を果たす積層セラミックコンデンサー(MLCC)や通信信号の選別を行うフィルタ、カメラ部品、バッテリーなどが日本の電子部品メーカーによるものだという。アップルにとって日本の電子部品は必要であるとともに、日本の電子部品メーカーにとってもアップルは業績の重要な指標となる。

年明けの日系電子部品メーカーの株価下落は1月2日に明らかになったアップルの業績予想の下方修正が引き金となった。同社は売上高を当初予想の890億~930億ドルよりも約6%以上下回る840億ドルに見直した。すでにiPhoneの組み立てを担っている台湾の鴻海精密工業は全社員の約1割にあたる10万人規模の人員削減を行っているとされ、同社の関係者は「生産拠点の中国だけでなく、本社がある台湾内でも人員整理がありうる」と話す。

1月9日にはiPhoneの生産台数を約10%引き下げる要請がアップルから出ているとの報道もあり、市場の不安は広がり続けている。実際に業績への影響が鮮明になっているのはアップルに液晶ディスプレーを供給しているジャパンディスプレイ(JDI)だ。JDIは10月末に業績の下方修正を行っており、5期連続の赤字は不可避とみられる。