株式市場の不安定化は大きなトレンド転換の前兆か(撮影:尾形文繁)

2019年の株式相場は、大きなトレンドの転換点を迎えるのかもしれない。まず世界経済は成長鈍化が続く。

OECD(経済協力開発機構)の見通しでは、世界経済の牽引役となってきた米国も、19年の実質GDP成長率は2.7%へと鈍化し、20年には2.1%に落ち込む。19年後半には「トランプ減税」の効果が剥落し、景況感に「段差」を生じさせることになろう。そして、まさに景気刺激策が必要となる年後半には、下院で民主党が多数派を占める「ねじれ議会」によって、効果的な政策発動が困難となる。

トランプ米大統領の保護貿易主義に痛めつけられた中国も、減速感を強めるだろう。19年は実質GDP成長率6.3%、20年は6.0%が予想されているが、実態はよりシビアなものとなろう。一部で期待されている景気刺激策は鈍化をやや弱める程度で、効果は限定的と思われる。

世界2大国がこの状況では、大きな期待は持てない。ユーロ圏の実質GDP成長率は19年1.8%、20年1.6%、日本も19年1.0%、20年0.7%と低空飛行を続けよう。インドなどの新興国の一部は堅調を維持するが、世界経済は鈍化傾向をたどるものとみられる。

一方、各国中央銀行は、「金融政策の正常化」を目指して、利上げとバランスシートの圧縮を続けると予想される。