週刊東洋経済 2018年12/22号
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グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。今や世界を代表する米国のIT巨人たちがまとめて「GAFA(ガーファ)」と呼ばれ始めたのは最近のことだ。

GAFAの動向になぜ、多くの人々の注目が集まるようになったのか。それは株式市場や個人の生活、さらには政治にまで、彼らの存在が幅広く影響を及ぼしているからにほかならない。4社の時価総額は合計で300兆円超。日本の株式市場全体における時価総額644兆円(2018年11月末時点)の半分に相当する。

それぞれの市場で圧倒的シェアを形成

強さの要因は検索、スマートフォン、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、EC(電子商取引)といった各社が手掛けるサービスや製品の圧倒的な市場シェアにある。しかも既存の事業領域だけではなく、プラットフォーマーとして自動車や住宅など実空間までを含む新しい分野に次々と進出している。彼らのあくなき成長路線の追求は、株式市場では大きな期待を生み、競合する企業に恐怖を与えている。

検索の巨人、グーグルは「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスして使えるようにする」ことを目指す。1998年に誕生した同社は検索エンジンで世界シェアの9割超を握り、そこから巨大な広告収入を生み出す。2015年からは、インド出身のスンダー・ピチャイ氏(46)がCEOを務める。