週刊東洋経済 2018年11/17号
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これまでとは違う景色が見えてきた。総合商社大手5社の2018年度決算は、軒並み過去最高益が予想されている。直近発表された4〜9月の中間決算でも、その絶好調ぶりが際立った。

純利益で業界トップの三菱商事は、金属や自動車が牽引し純利益予想を6400億円と従来予想から400億円上方修正した。伊藤忠商事は出資する中国国有企業・CITIC(シティック)の株式を減損処理し、約1400億円の損失を計上したものの、今年度は期初時点より500億円上方修正し純利益5000億円を計画している。三井物産も、今年度純利益を4500億円と従来比で300億円引き上げ。住友商事や丸紅も総じて好調だ。

5社共通の成長エンジンとなっているのは資源価格の反発だ。銅や鉄鉱石、原油などの資源市況が急落した2年前は、三菱商事と三井物産が戦後初の連結赤字に転落した。しかしその後、資源価格は回復しており、総合商社は再びわが世の春を謳歌している。

米中貿易摩擦など不安要因はある。しかし資源価格上昇のほかに、食品や自動車など非資源分野の収益が拡大。資源と非資源の「両輪」が利益を牽引する理想の姿に近づいている。

三菱商事・垣内社長に垣間見える野心

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