ニッケル酸化鉱からニッケルやコバルトを抽出する設備を持つタガニートHPAL

非鉄各社の株価は基本的には金属市況に大きく影響される。電気自動車(EV)などの電池材料で注目される住友金属鉱山も例外ではない。

同社の株価は日経平均株価や銅価格の下落に引っ張られ、今年1月につけた5562円という高値から調整を続け、10月下旬には3409円まで下げた。

住友金属鉱山は資源、製錬、材料の3事業を柱としている。資源事業では銅鉱山、金鉱山の開発・運営などを行っている。世界有数の菱刈金鉱山のほか、北米や中南米、豪州で銅鉱山や金鉱山の権益を持つ。

銅価格市況下落の影響から、持ち分法会社で権益を持つシエラゴルダ銅鉱山を大幅減損したため、資源事業は2015年度と16年度のセグメント損益が赤字となった。

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