『会社四季報』の最新予想を使い、銘柄選定の手助けとなりそうなテーマを四つに絞り、ランキングを掲載した。

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まず、PER(株価収益率)とPBR(株価純資産倍率)が低い銘柄でランキングを作成した。

PERとは、株価を1株当たり利益で割ったもの。株価が1株当たり純利益の何倍の値段になっているかを示している。

PERは数字が大きいほど株価が割高であることを示すが、あくまでも相対的なもので、PERが何倍なら割安(あるいは割高)、とは一概にはいえない。

PERは一般的には、市場平均との比較や、その銘柄の過去のレンジ、あるいは同業他社との比較で判断する。また、利益成長が高いと、将来の利益への期待からPERが高くなることが多い。

PBRは、株価を1株当たり純資産で割ったもの。株価が1株当たり純資産の何倍の値段になっているかを示している。すなわち現在の株価が、企業の資産価値(解散価値)に対して、割安か割高かを示す目安になる。

PBRが1倍であれば株価と資産価値が同じであり、株価の底値の目安になる。だが近年は1倍を下回ったままの銘柄も多くなり、PBR1倍だけを底値の判断基準とすることはできなくなっている。それでもPERなどと併用することで、株価の判断指標として参考になる。

建設・不動産はPER低水準

低PERランキングを見てみよう。今期の営業利益、純利益が増益という条件でスクリーニングしたが、株式市場関係者が業績好転への確信を持てなかったり、株価にネガティブな影響を及ぼす悪材料を抱えたりする銘柄が散見される。不動産やゼネコン関連の銘柄は、2020年以降の市場失速が懸念されている。

1位となった東芝は今期営業利益は24.9%増だが、エネルギー事業(原子力発電事業)を含め中長期的な成長力について疑問符がつけられている。

2位のLIXILビバは東日本を中心にホームセンターを展開する。豪雨や台風による被害が相次いだ今期は、ガーデニングやインテリアに逆風が吹き、さらに出店費用もかさんだため、営業利益はほぼ横ばいと伸び悩む。

3位のシノケングループはアパートやマンションの販売が主軸の会社。アパート投資をめぐっては、同業他社で不祥事が相次いでおり、今年8月以降、シノケンの株価も冴えない。