店舗や物流拠点を縮小したことで、滞留在庫が営業を続ける店舗に押し寄せている

高級家具大手の大塚家具が、一層厳しい状況に追い込まれている。

8月14日に発表した2018年12月期の中間決算は、期初計画を大幅に下回る減収で着地。営業赤字も35億円と前年同期より拡大した。通期の売上高は376億円(前期比8.4%減)、営業損益は前期並みの51億円の赤字にそれぞれ下方修正し、3期連続の大赤字に転落する見通し。決算短信には、企業の継続性に不透明さがあることを示す「継続企業の前提の疑義に関する注記」が初めて記載された。

会社側は期初時点で、ここ数年で急減した店舗売上高が約400億円で下げ止まると見ていた。ところが、有明本社ショールームに代表される大型店では想定以上に客数が落ち込んだ。店舗の月次売上高は前年同月比で1〜2割減が続き、家賃や人件費などの圧縮では減収分を補い切れなかった。

現預金が枯渇する事態に備え、同社は在庫と差入保証金を担保に金融機関から計50億円の融資枠を確保。2月の決算説明会で大塚久美子社長は「黒字化に向かう中で、(融資枠は)ほぼ使わなくても済むのではないか」と話し、あくまで無借金で経営を立て直す意向を強調していた。だが業績悪化に歯止めがかからず、この半年で社内の危機感は急速に高まった。