今夏発売予定の「AQUOS R2」。静止画と動画を同時に撮影でき、SNS利用者に訴求する

米アップルの「iPhone」に席巻され、1社、また1社と撤退していく日系のスマートフォンメーカー。かつては十数社が事業を展開していたが、今やソニー、シャープ、京セラの3社にまで減った。その中でシャープが意外な躍進ぶりを見せている。

5月8日、同社が開いた新製品発表会。登壇した通信事業本部の中野吉朗氏は「2017年の出荷台数は対前年比140%。お客様に安心して買ってもらえる国内ブランドであることが成長の原動力だ」と話した。

急成長の一因は、これまでキャリアー別にバラバラだった商品の仕様と商品名を17年から「AQUOS R」に統一したことにある。CMを一本化することで、ブランド認知を高めたほか、スマホケースなど周辺商品の選択肢も広がった。

また、これまで生産は中国の工場に外部委託していたが、16年に台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入ってからは、徐々に同社工場へ移管。現在は、商品企画、部材や部品の調達でも協業するなど、コスト削減を進めている。

市場調査会社のMM総研によれば、メーカー別の国内シェアで、シャープはアップルに続く2位に浮上、ソニーを抜き去った。中国ファーウェイ、台湾エイスースなどが強いSIMフリースマホでも4位に食い込んだ。

シャープがスマホの拡大に力を入れる背景には、アップルとの関係もありそうだ。今年発売される新型iPhoneには、シャープではなくジャパンディスプレイ製の狭額縁液晶パネルが採用される見通しだ。「(空いてしまった)生産キャパを埋めるため、自社スマホ向けの出荷数を増やさざるをえない」(市場関係者)。

シャープはアップルに液晶パネルやカメラ部品を供給しており、その金額は売上高の約25%にあたる5420億円に達する。かねて「最大顧客への依存度は縮小させていく」(野村勝明副社長)姿勢を打ち出しており、自社スマホの再成長戦略はそれを占う試金石となりそうだ。

ソニーが撤退しない訳

一方、低迷に歯止めがかからないのがソニーだ。17年度のスマホ事業は売上高が約5%減の7237億円。工場の減損も行い、276億円の赤字に沈んだ。競合メーカー幹部は、「ソニーはとにかく収益改善が第一。開発費も削減しており、製品を大幅に刷新する余裕がないのでは」と見る。

ただ、スマホ事業担当役員だった十時裕樹CFO(最高財務責任者)は、次世代通信規格である5Gの時代が到来したときに向け、「社内に研究開発拠点を持っておく必要がある」と説明。ソニーは、「プレイステーション」や「アイボ」などでもキャリアー回線を利用しており、スマホ事業を続けることで、キャリアー各社との関係性を維持したいのが本音だ。

現在は安価な中華系スマホでも高機能化が進み、性能での差別化が難しくなってきた。“絶滅危惧種”の日系スマホが生き残ることはできるのか。

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