「ホンダにしかできないエッジの立たせ方をしないと、ホンダはいなくなる」──。

普段は強い物言いをしない八郷隆弘・ホンダ社長が、本誌インタビュー(→関連記事へ)でそう断言し、危機感をあらわにした。

本田宗一郎がホンダを創立してから今年で70年が経つ。1958年に原動機付自転車「スーパーカブ」を発売し、72年には米国の厳しい環境規制を世界で初めてクリア。さらに2足歩行ロボット「アシモ」の開発や、世界首位(2017年)の小型ジェット機などで、技術者王国の地位を築いてきた。

17年度は、アジアでの2輪車や中国での4輪車の販売好調に加え、米国の減税も後押しし、純利益が1兆円を突破する見込みだ。1兆円突破はトヨタ自動車、三菱UFJフィナンシャル・グループ、ソフトバンクグループに続き国内企業4社目の快挙となる。

だが、ホンダの将来に危機感を抱くのは八郷社長だけではない。

「なぜホンダが地球にいなければならないのか。ホンダに存在意義はあるのか」。ホンダの研究開発子会社、本田技術研究所(以下、研究所)では若手を中心にこうした議論が日々交わされている。

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