高効率の大型ガスタービンの需要も足元で払底している

世界の電力関連メーカーの発電機器事業、とりわけ主力の火力発電にかかわる事業が苦境に陥っている。

昨年11月、独シーメンスが火力発電機器部門を中心に世界中で6900人の削減を発表。12月には米ゼネラル・エレクトリック(GE)も電力部門で1万2000人の削減を打ち出した。

世界の発電電力量を見ると、火力が3分の2(石炭39%、ガス23%、石油4%)と圧倒的だ(国際エネルギー機関の「2017年世界統計」)。しかし、投資額では太陽光や風力を中心とする再生可能エネルギー(再エネ)での発電向けが、火力を含む従来型エネルギーによる発電向けを上回っている。

投資の再エネへのシフトははっきりしている。その背景には、環境問題と技術革新がある。

火力発電の主流は石炭だった。資源として確保しやすいうえ、石油や天然ガスに比べて価格も安い。だが、地球温暖化の主犯として逆風が強まり、電力需要が旺盛な新興国でさえ脱石炭が顕著になってきた。

ガス火力の需要が再エネに食われた

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