たかい・ひろゆき●神戸大学経営学部卒業、住友商事入社。非鉄金属本部で17年間、うち7年間は英国ロンドンで貴金属や、銅・アルミなどベースメタルの取引を担当。その後、金融事業本部長やエネルギー本部長を歴任、2013年6月から現職。国内外の商品取引業界にも関与している。(撮影:梅谷秀司)

金融資産としてのコモディティ(商品)に流れ込むマネーが急増している。

大手米国銀行の推計によると、商品関連への投資金額は年初の時点で5300億ドル(約56兆円)に上るという。ピークが2010年の6000億ドルで、ボトムが15年末の3000億ドルだったことからすると、過去2年間で急増し、ピークに接近しつつある。

今年1月には商品先物市場全体の取組高は過去10年間で最大の伸びを示しており、そのブームの勢いは衰えていないと推測される。

その理由として、数年前の供給過剰が解消し景気拡大とともに需要が回復したことに加え、米国のトランプ政権による財政拡大とインフレ懸念、金利高にもかかわらず進行するドル安、そして長らく価格が低迷してきたコモディティ全般の値頃感などがあると考えられる。コモディティはインフレに強い実物資産という位置づけだ。

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