週刊東洋経済 2018年3/10号
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「EVの基盤技術の考え方は、日本の自動車メーカーである程度共有しませんか? バラバラでなく一つのベースがあれば、部品会社も含めて力を無駄に分散させなくて済みます」──。

トヨタ自動車が、出遅れたEV(電気自動車)開発を加速させている。トヨタ幹部は昨年秋、SUBARUを訪ねて提案した。SUBARU幹部は「そのとおりですね」と了承。同じ時期、トヨタはスズキにも頭を下げ、子会社のダイハツ工業と日野自動車からも了承を得た。

トヨタが昨年9月にマツダ、デンソーとともに設立したEVの基盤技術開発の新会社「EV C.A. Spirit」(EVCAS)はトヨタ18人、マツダ16人、デンソー2人に加え、今年1月から先の4社(SUBARU、スズキ、ダイハツ、日野)が加わり、総勢約60人のエンジニアが集結。オールジャパンの大連合へと進化した。複数の自動車メーカーやサプライヤーが開発初期の段階から協力するのは異例だ。それだけ競争環境が厳しいことの裏返しでもある。