有料会員限定

7市場の過熱ぶり データで徹底検証!

✎ 1 ✎ 2
拡大
縮小

過去のバブルと共通する、リスク規律の緩みが随所で見られる。その代表的な7つの市場の実態をデータで検証する。

「現在、二つのバブルがある。株式市場のバブルと債券市場のバブルだ」。2月上旬の米株価急落の直前に、通信社のテレビインタビューでそう語ったのは、FRB(米国連邦準備制度理事会)元議長のグリーンスパン氏である。タイミングの適切さもさることながら、バブルの存在は株式市場にとどまらない、という指摘は重要だ。以下では足元の金融市場の過熱ぶりを七つの視点から追う。

1 株式

VIXの低さに賭けた取引が株暴落の引き金

米国発の世界同時株安が2月上旬に起きたとき、株価下落を加速させた金融商品がある。スイスの大手銀行クレディ・スイスが発行した上場投資証券(ETN)「ベロシティシェアーズ・デイリー・インバースVIX短期先物」(略称:XIV)だ。世界同時株安で、その価格は年初の高値に比べ96%も暴落し、異例の取引停止・早期償還に追い込まれた。XIVを購入していた投資家は損失拡大を防ぐため株式先物市場で売りに走り、株価下落を増幅させた。

XIVの仕組みはやや複雑だ。「インバースVIX」とあるように、株価変動指数(VIX)に逆連動する。つまり、株価のボラティリティ(変動率)が下がるほど、リターンが高くなる。VIXは、米国株価指数S&P500のオプション取引の値動きを基に算出する指数。米国株価の変動が大きくなると予想されれば数値が上がり、変動が小さくなると予想されれば数値は下がる。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
日本の「パワー半導体」に一石投じる新会社の誕生
日本の「パワー半導体」に一石投じる新会社の誕生
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【浪人で人生変わった】30歳から東大受験・浪人で逆転合格!その壮絶半生から得た学び
【浪人で人生変わった】30歳から東大受験・浪人で逆転合格!その壮絶半生から得た学び
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT
有料法人プランのご案内