アベノミクス相場がスタートして以降、建設銘柄は総じて大きく上昇してきた。これまでの東証業種別株価指数(建設業)のパフォーマンスは同期間のTOPIXを凌駕する(下図)。

しかし、期間を細分化するとまた違った景色が見えてくる。2016年以降は両者の上昇率の差はほぼなくなった。リニア談合疑惑が報じられた昨年12月からは建設株の動きは停滞し、堅調な全体相場に後れを取るようになった。

「建設株が投資家から選好されたのは16年ごろまで。将来期待はもう冷めている」と、SMBC日興証券の川嶋宏樹シニアアナリストは言う。

建設株を評価する際に投資家が気にするのは、業績よりもその先行指標である受注状況だ。現状の受注残は豊富なため、業界は今後数年増益基調を維持できそうだ。だが、受注獲得に陰りが見られるとなれば、株価は業績がピークをつける前に下落することになる。