取引所が変わる 株価の新しい決まり方

個人投資家や機関投資家による株式売買の現場が様変わりしている。市場間競争やICT活用など最前線をリポートする。

日経平均株価は1月下旬、26年ぶりに2万4000円台に乗せ、バブル崩壊後の高値を更新した。こうした中、個人投資家にとって東京証券取引所で約定（売買成立）するよりも有利な株価での売り買いが可能となる取り組みが始まっている。楽天証券が2017年12月に開始した、PTS（私設取引システム）「チャイエックス・ジャパン」との接続がそれだ。

「これまでのところ、現物株式の15～20％がチャイエックスで約定されている。それらの約定では、個人投資家の売買価格が改善されたことを意味する」と楽天証券の土居雅紹執行役員は語る。2月中旬には、もう一つのPTSである「SBIジャパンネクスト」との接続も開始し、PTS2社での約定比率は「30％弱まで拡大する見通し」（土居氏）だ。

土居氏が語る「価格改善」とは、東証で約定する場合に比べ、売るときであればより高い価格で、買うときであればより安い価格で、株式を売買できることをいう。それを実現するPTSとは何なのか。