近年の産業界のキーワードである「人手不足」。特に建設業界においては、業界の存亡に関わる一大事だ。

背景には、減少の一途をたどる建設業の就業者数がある。バブル崩壊後の建設不況を受け、多くの技能労働者(職人)が職を離れていった。その結果、2016年の技能労働者数は332万人と、ピーク時(1997年)の7割にまで落ち込んだ。「新卒がまったく集まらず、外国人を投入して何とか回している」(都内の鉄筋業者)。就業者も高齢化が進み、熟練技能労働者の大量離職も危惧される。

業界は将来の担い手確保を急ぐ。日本建設業連合会によれば、14年度から25年度までに建設業の技能労働者数は約127万人減少する一方で、新規入職者は90万人にとどまる。不足する37万人は生産性向上による省人化で埋め合わせるとした。

人手不足に対処しようと、ゼネコン各社は作業の機械化や省力化を模索している。