トヨタ自動車の業績が踊り場にある。

トヨタは2018年3月期の営業利益見通しについて、1500億円増額の2兆円(前期比0.3%増)に上方修正。当初の減益予想から一転して増益予想とした。18年ぶりとなる2期連続の営業減益は回避する見通しとなったが、前期に比べてほぼ横ばいにとどまる。円安の追い風で営業利益を押し上げた効果が大きく、「実力としては前期比で1850億円の減益」(永田理副社長)と厳しい内容だ。

収益悪化の震源地はドル箱の北米だ。今期の予想販売台数は279万台。17年夏に旗艦セダン「カムリ」を全面改良して投入したが、前期実績に届かない。新車市場がピークアウトした米国では販売競争が激化。販売店に支払う値下げ原資となる販売奨励金(インセンティブ)などの費用が1500億円のマイナス要因となる。

北米では原油安を受け、トヨタの得意とするセダン系乗用車からピックアップトラックなど大型車へ売れ筋車種のシフトが進んでいることも逆風だ。トヨタは市場で人気の車種へのキャッチアップを急ぎ、「ハイランダー」や「RAV4」「タコマ」などの生産能力を増強しており、18年には北米での収益改善を目指す。だが、大型車は米ビッグ3の得意領域でもあり、トヨタの思惑どおりにいくかは不透明だ。