ウェブサイト上でボットが描いたマウスの軌跡を再現したもの。人間の手では正確に描くことができない長さの直線も多い(IAS提供)

「明らかに数字がおかしい」──。GMOインターネットの子会社、GMOペパボで社長室マーケティング統括チームに所属する相田傑氏は昨年末、ある異変に気づいた。

同社はハンドメード作品売買支援サービスのスマートフォンアプリを手掛けており、そのインターネット広告を出稿していた。出稿先は「CPI課金」で広告料金の決まるメディアが中心だった。CPI課金では広告を経由してインストールされたアプリの数に応じて広告料金が決まり、その数は広告代理店などから定期的に報告される。

ところが、アプリ販売ストアで実際にインストールされた件数より、代理店から報告された数のほうが1割前後も多かったのだ。実態の疑われるものは月間2万件ほど。CPI課金で契約したメディアには、1インストール当たり300円強を払っていた。

相田氏はネット広告をめぐって何らかの不正が行われたと判断し、すぐに対策として、疑わしいメディアを広告出稿先から除外。だが、怪しげなメディアは入れ替わり立ち替わり現れる。そこで特定のメディアのみと取引するプライベートマーケットプレース(PMP)市場に出稿先を限定し、半年ほど続いた問題はようやく収束した。

相田氏は当時をこう振り返る。「確証を得るのは難しかったが、あれは間違いなく、アドフラウドによる被害だった」。

かすめ取られる広告費  被害額は世界で65億ドル