きうち・たかひで●1987年から野村総合研究所所属。日本経済の分析、ドイツ、米国で欧米の経済分析を担当。2004年野村証券に転籍、07年経済調査部長兼チーフエコノミスト。12年7月から17年7月まで日本銀行政策委員会審議委員、この間独自の視点で提案を行う。7月から現職。(撮影:尾形文繁)

主要な中央銀行がそろって金融緩和を実施してきたことを背景に、各国の国債金利は歴史的低水準まで低下している。

こうした超低金利環境の下で、近年は、投資家がわずかでも利子収入の得られる、信用リスクの高いハイイールド債のような債券に積極的に資金を投入する傾向を強めていった。これは、サーチ・フォー・イールド(利回り追求)と呼ばれている。しかしそうした行動が広がることで、あらゆる債券の金利がさらに低下し、信用力の高い国債の金利との格差、いわゆるスプレッドが歴史的低水準に達すると、投資家はもはや利子収入を得る機会を失ってしまう。

そのような局面では、金融資産のボラティリティ(価格変動率)もまた低下しやすく、投資家が短期的にキャピタルゲイン(売却益)を稼ぐ機会もまた減少する。

金融市場がこうした局面にまで行き着くと、ハイリスク・ハイリターン型投資を志向する投資家は、短期的にキャピタルゲインを稼ぐことが可能な、よりボラティリティの高い資産を求めるようになる。これがサーチ・フォー・ボラティリティ(価格変動率の追求)と呼ばれる投資行動である。