週刊東洋経済 2017年12/9号
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42%増──。東武鉄道の駅で過去5年間にこれだけ乗降人員数を伸ばした駅がある。とうきょうスカイツリー駅だ。

2012年5月に東京スカイツリーが開業したため利用者増は当然といえるが、にぎわいはおひざ元の駅にとどまらない。「東京の東部が強くなっているのを感じる」。東武鉄道・根津嘉澄社長がそう話すとおり、台東区や墨田区、江東区は近年、高層マンションブームに沸く。住民が増えれば、駅前が栄え、街に活気が生まれる。

一方、利用者減少で衰退する駅もある。高級住宅街の代名詞である東急東横線・田園調布駅では今、空き家問題が深刻で、富裕層は都心の高層マンションに移り住む。

駅は社会の縮図だ。これまで東京で人気の住宅エリアといえば、城西・城南の西部が中心だった。それがなぜ、東部の下町エリアに人が移ったのか。工場跡地などに高層マンションが林立したことに加え、「忙しい共働き世帯が増え、丸の内など都心の職場にアクセスしやすい駅を選ぶ傾向が強まっている」といった指摘が挙がる。

かつてのブランド駅が沈む一方、再開発で新興駅が成り上がり、駅・路線の序列は一変する。本特集では首都圏、関西、東海の主要544駅の乗降人員数を集計。駅の最新の実力や鉄道会社の戦略から見える時代の変化をリポートする。

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鉄道(私鉄)

ホテル、不動産など経営多角化を急ぐ

大手私鉄各社は人口減を見据え、かねて鉄道事業以外の収益源確保に動いてきた。近年はホテル事業の動きが著しく、宿泊特化型ホテルを相次ぎ開業。東武は名門・金谷ホテルを買収したほか、米リッツカールトンと組んで2020年に高級ホテルを開業する。不動産は歴史的に注力してきた事業で、現在も各社が自社沿線ターミナル駅周辺の再開発を進めるが、最近は沿線外の取り組みも目立つ。