10月初旬に千葉・幕張で行われた大規模展示会、「CEATEC(シーテック) JAPAN 2017」。電子部品大手のTDKはブースの最も目立つ位置をセンサー事業に充てた(上写真)。これこそ、TDKが次の成長柱として注力する事業だ。センサーは温度や圧力など周囲の状況を感知する部品。「世界ナンバーワンのセンサーソリューションプロバイダーとなることを目指す」。センサー事業のCEO(最高経営責任者)である齋藤昇常務は、5月の会社説明会で高らかに宣言した。

TDKは、電気が流れるものほぼすべてに搭載されるコンデンサーやインダクタといった部品をベースに、これまでカセットテープ、HDD(ハードディスク駆動装置)ヘッド、リチウムポリマー電池と、利益柱を入れ替えながら成長してきた。

1966年に国産初のカセットテープを発売すると、一般にも知名度が上昇。90年代半ば以降はパソコン市場の拡大に合わせてHDDヘッドが利益柱に。2005年には香港のリチウムポリマー電池会社・ATLを107億円で買収。スマートフォン(スマホ)向けが伸び、電池事業は全社利益の6割を稼ぐ柱に成長した。08年にはモバイル機器などに使われる高周波部品の独エプコスを1700億円で買収。こちらもスマホ市場の成長に伴い収益源に育った。

しかしTDKは今年2月、この高周波部品の大部分を米半導体大手・クアルコムとの合弁会社に譲渡した。この合弁会社はクアルコムが51%、TDKの子会社であるエプコスが49%を出資する。TDKは1444億円の事業譲渡益を手に入れた。将来的に全株を譲渡するオプションもあり、事実上の事業売却といえる。

事業譲渡益を得る一方、高周波部品事業で得られる年間売上高約1300億円、営業利益約200億円を手放した。TDKの高周波部品事業は、単品販売では好採算だが、複数の部品を組み合わせるモジュールでは赤字が続いていた。今後強まるモジュール化のニーズに応えきれないと考え、全社利益の3割を稼ぐこの事業を切り離した。代わりに、次の収益柱を構築する姿勢を鮮明にしている。

それがセンサー事業だ。背景には市場成長率の高さがある。センサー市場は17年度から21年度まで年平均8%で伸びるとTDKは見る。指紋認証や自動運転など用途は拡大の一途をたどる。

TDKはこれまでもセンサーを手掛けていた。しかし、事業セグメントとして独立していなかったほど小粒で、各事業部門に点在していた。これを一本立ちさせ、拡大を図る。16年度は売上高429億円、営業損益は赤字だったが、17年度には売上高800億円へ倍増させ黒字化を狙う。20年度には売上高2000億円が目標だ。