再生エネルギー普及の旗振り役
「モビリティ革命が到来 スマホ同様に産業が激変」

環境エネルギー政策研究所 所長 飯田哲也
いいだ・てつなり●1959年生まれ。京都大大学院修了。原子力産業や安全規制に従事後、北欧での研究活動を経て現職。

8年後には世界中でガソリン車やディーゼル車が1台も売られなくなる──。今年5月、米スタンフォード大学講師のトニー・セバ氏らがそうしたショッキングな予測を発表した。自動車をめぐる環境変化はEV化だけではない。自動運転の普及、ライドシェア拡大も同時に起こる。われわれは今、モビリティ革命の入り口に立っており、セバ氏の予測は荒唐無稽なストーリーとはいえないだろう。

実際に1900年の米ニューヨーク・五番街の写真を見ると、移動手段はほとんどが馬車だったが、同じ場所の1913年の写真では、ほとんどが自動車に変化した。近年でも2000年まで主流だったフィルムカメラが、2005年にはほぼデジタルカメラに置き換わるなど、短期間で産業構造が激変する事例は枚挙にいとまがない。

なぜ今回もそれほど急激な変化が起こるのか。それはEV化にライドシェア、自動運転が加われば、コストが指数関数的に下がることが予測されるからだ。まず量産化でEVの価格が下がる。EVは維持費も安価だ。自動運転になれば運転者の人件費も不要。そうした変化が同時期に起こる。セバ氏の予測はそうした変化を前提としており、現実味があると考える。

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