千葉にあるスタートトゥデイの物流拠点(上)。内部には各ブランドの商品を整然と保管(写真は2010年)

国内のアパレル市場の低価格化とEC化率の高まりで、リアル店舗を取り巻く状況は厳しさを増している。EC化率の上昇を牽引しているのは「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」であり、そこにブランドが殺到するのは必然の流れといえる。

ゾゾタウンと自社ECを利益率で見ると、「儲かるのは自社EC」とアパレル関係者は異口同音に言う。ゾゾタウンに出店した場合、アパレルメーカーはそこでの売り上げに対して平均30%前半の手数料を支払う。自社ECでは商品撮影や採寸、商品説明文の作成、発送までのシステムを構築する必要があるが、それでも利益率は自社ECのほうが上という。

ただし、一般的にアパレルメーカーが運営するECの認知度は低く、販売数量も少ない。ゾゾタウンの集客力は圧倒的で、出店すれば一定の売り上げが見込める。つまり、数量を加味すると、手元に残る利益額はゾゾタウンのほうが上というケースが多い。

たちまち4割増の出店ブランドも