株主の出資したカネと利益の蓄積である資本を使って、どれだけ効率よく利益を上げたかを測るROE(自己資本利益率)は、日本企業にとって意識せざるをえない指標だ。

議決権行使助言の大手、米ISSは、過去5期平均のROEが5%を下回り改善傾向にない企業について、経営トップの取締役選任に反対するよう推奨している。2015年に導入されたコーポレートガバナンス・コードではROEを高めることが求められており、株価に大きな影響を与える海外投資家が銘柄を選ぶ際に重視する指標でもある(詳細は前記事)。

そこで『会社四季報』(2017年3集夏号)の最新データを用いて、今期ROEの改善が見込まれる企業を集計。改善幅の大きい企業をランキングしたので、参考にしてほしい。

また14年8月に経済産業省が公表した企業と投資家の望ましい関係構築に向けたプロジェクトの最終報告書、いわゆる「伊藤レポート」には「最低限8%を上回るROEを達成することに各企業はコミットすべきである」と書かれている。改善度だけではなく、ROEの水準も併せてチェックしておくとよいだろう。

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