この20年余で、ゴルフ関連の市場規模は半減。ゴルフ人口の減少もようやく底打ちしたかどうかだ。東京オリンピックの開催まであと3年、今が復権のラストチャンスだという。

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オリンピック開催が復権のラストチャンス

──ゴルフ界は危機的な状況なのですか。

ゴルフ人口がピークの3分の2以下になり、ゴルフにかける単価にしても以前は1万円を超えていたのが、今や半分以下。ゴルフ場の数はそんなに変わっていないから、1ゴルフ場当たりの売り上げも減っている。安くしたパッケージのプレー料金がさらに安くなって、デフレスパイラルが特に地方で生じる。ゴルフ用品購入も中心が新品から中古品に移っている。ゴルフ業界全体がいわば日本経済の状態そのままを映している。

──ただ、ゴルフ人口は一昨年に底打ち……。

去年ちょっと上がったようだ。一昨年が720万人、昨年が760万人という数字がある。それがトレンドとなり上がっていってくれれば、底打ちと宣言できるのだが。このトレンド判断ができるのは2020年のオリンピックの時期だろう。ゴルフ人口を支えていた団塊の世代が65歳を迎えて「2015年問題」がうんぬんされた。その世代が70歳を迎えるのが「2020年問題」。その後もゴルフを続けるかどうか。団塊の世代という支えに頼るのではなく、新しい人を取り込んでいかないと続いていかない。

──昨年増えたのは若者ともいわれます。

そこはデータがない。定年を迎えて、ではゴルフをやろうか、という人たちもいるようだ。実際、シニアの大会で、夫が定年を迎えるから妻も一緒に始めたという夫妻から話を聞いた。そういう入り口もある。全体のジュニア人口が減っているので、ゴルフをするジュニアも減っているだろう。楽しみでゴルフをしているジュニアがどれくらいいるか。経済産業省や総務省のデータが基だが、実際のところははっきりしない。