オンワード樫山が銀座に構える「JOSEPH」の店舗。自社ECサイト(右)も強化中だ

百貨店を主販路とする国内アパレルメーカーが苦境に陥っている。4月に出そろった大手各社の2016年度決算はいずれも減収に終わった。

「百貨店衣料の売れ行きがここまで連続して落ち込むとは、誰も想定しなかった」。三越伊勢丹や高島屋など、大手百貨店の関係者は肩を落とす。

日本百貨店協会によれば、全国の百貨店における衣料品売上高は今年3月まで17カ月連続で前年同月から減少。アパレル各社は採算の取れない売り場の廃止や人員削減などの構造改革を続けてきたが、なかなか苦境から抜け出せない。

要因は、ネット通販(EC)の台頭だ。「店舗とECの価格を細かく比較するなど、消費者の目はここ数年で格段にシビアになった」。大手百貨店のバイヤーはそう漏らす。