パナソニックの2011年春の新卒採用は、海外現地採用が8割を占める見込みだ

ファーストリテイリング8割、楽天3割、ソニー3割、日立1割──。2012年春に、各社が新卒社員の外国人比率を引き上げる、との報道は大学生に衝撃を与えた。最近では、就職に有利な「グローバル人材」になるため、いっそ日本の大学ではなく、米国など海外の大学に進学しようと準備する高校生も増えているほどだ。

実際、就職予備校「我究館」の経営母体、ジャパンビジネスラボが経営する英語スクール「プレゼンス」には、「付属で大学に行けるはずの慶応義塾高校生が、米国のトップ大学進学を視野に、多数通っている」(同社の杉村太郎CEO)という。

米国の大学もピンキリ

でははたして、日本の大学を袖にして、米国などの海外大学に留学するほうが、就職に有利なのだろうか?