永守氏はシャープから招聘した片山氏に厚い信頼を寄せている(撮影:今井康一)

快進撃は2017年も止まりそうにない。

モーター世界最大手、日本電産の17年3月期は円高の進行で業界各社が減益に沈む中、過去最高益がほぼ確実だ。「(かつての利益水準と比べ)景色が変わった」と会長兼社長CEOの永守重信氏も満足げな表情を見せる。

牽引役は自動車向け部品だ。パソコン市場の低迷に加え近年の業績を支えたスマートフォンも出荷台数が鈍化しており、電子部品を手掛ける各社は新たな収益源の創出が共通課題となっていた。そんな中、かねてポートフォリオ転換を進めてきた日本電産は、先んじて自動車向け部品に活路を開いた。21年3月期には自動車向け部品単体で、売上高6000億円(15年度は2713億円)が視野に入っている。

IoT関連の事業にも手を伸ばしている。当該事業の責任者にはシャープ元会長で副会長執行役員CTO(最高技術責任者)の片山幹雄氏を据え、取り組みを進めている。この事業にはシャープや東芝などから人材が豊富に流入していることも追い風だ。永守氏は「片山チームが非常に努力して、目を見張るような成果が次々と出ている」と高く評価する。