株式投資においては情報が成否を左右する。やり手の個人投資家や、企業や株式市場の取材を行っているジャーナリスト、アナリストなどの専門家は、それぞれ独自の情報収集を実践している。

たとえば、東京証券取引所のホームページなどで上場企業が発表する適時開示にすべて目を通し、投資判断に生かしているのが、著名投資家の片山晃氏。証券会社のアナリストが取材・分析して情報が多くの投資家に共有されている大型株を避け、注目の乏しい中小型銘柄を中心に成長性の分析や情報収集をしていることを、自身の高いパフォーマンスにつなげてきた。

シリウスパートナーズCEO / 片山 晃
低リスク高リターンの情報はありえない

かたやま・あきら / 2014年にベンチャー投資を行うシリウスパートナーズ設立。共著に『勝つ投資負けない投資』。

しかし、片山氏は米大統領選挙でトランプ氏が勝利した後、市場の流れの大きな変化を感じ、情報収集のやり方を少し変えているという。

「アベノミクスが始まってからは、適時開示に目を通しているだけでも投資判断ができた。しかし大統領選後は市場の資金の流れが変わった。意識的にブルームバーグやロイターなど海外通信社の情報も見て、米国政治の人事情報など海外情報を収集している」(片山氏)