ゲーム会社が軒並み｢キャラ売り｣強化の白熱事情 三国志の新たな稼ぎ方､カプコン･任天堂も本腰

ゲームの「世界観貸し」で収益性を上昇させる中堅企業。映像やテーマパークへの展開を進める大手――。ゲーム会社が経営の軸を「IP」にシフトしつつある。

スーパー・ニンテンドー・ワールド発表の様子（撮影：ヒラオカスタジオ）

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ゲーム各社が我が世の春を謳歌している――。

任天堂はコロナ禍の巣ごもり需要の中、ニンテンドースイッチのソフト「あつまれ どうぶつの森」が大ヒット。2021年3月期は最終利益が4803億円（前年比85％増）で過去最高となった。

また、近年は店頭販売からPC・スマホなど、複数のデバイスに向けたダウンロード販売へのシフトが加速。これが旧作の好調も招いている。2018年発売の旧作「モンスターハンターワールド：アイスボーン」などが収益を牽引したカプコンは、2021年3月期決算の営業利益が345億円（前期比51％増）と、8期連続の増益を記録した。

「世界観を貸す」というドル箱ビジネス

好況に沸くゲーム業界。あまたの大手企業が群雄割拠する中で、異色の収益モデルを構築している企業がある。「戦国無双」や「信長の野望」で知られるコーエーテクモホールディングスだ。

同社もまた、ゲームのデジタル販売の浸透により、シリーズ累計600万本を突破したアクションRPG「仁王」など、旧作の売り上げが高い水準を誇った。2021年3月期の営業利益は243億円（前期比73％増）と過去最高を記録し、今2022年3月期の会社予想も同245億円と高止まりが見込まれる。

コーエーテクモの好業績の背景は、競合他社と同様の単純なソフト販売だけではない。同社はゲームで育てた自社IP（版権）を生かし、これまでにない収益の創出を実現しているのだ。